ITF初のバーチャル・サマースクールは、Zoomを活用し、4日間にわたり行われた。アフリカ、南北アメリカ、アラブ、欧州を対象としたスクールは7月21日と23日に、アジア太平洋を対象としたスクールは7月27日と29日に行われ、7つの異なる言語を話す青年航空労働者が参加した。
「ITFが優先課題を決定する際、青年労働者の声を真っ先に聞いてもらえるよう担保するため、ITFは青年労働者との新しい関わり方を模索している」とITF青年交通運輸部長を務めるベイカー・クンダクジは述べる。
「航空は新型コロナウィルスの影響が最も甚大な産業の一つだ。青年労働者はコロナ危機の影響を不均衡に大きく受けており、結集してともに戦略を立てる場を必要としている」とクンダクジ部長は補足した。
参加者の間で調査したところ、75％以上がコロナ禍で労働時間の短縮や解雇を経験していた。参加者はまた、世界中の政府が行っている、コロナ禍における所得支援や賃金補助には格差がある点を確認した。
「航空産業は歴史上最も重要な局面の一つを迎えつつある。この危機を乗り越えるためには、皆が連帯し、協力し合うことが必要であることは明白だ」とITF青年交通運輸労働者委員会の共同議長を務めるホラシオ・カルクリは語る。
双方向のコミュニケーションをベースに行われた今回のサマースクールでは、本会議の他、分科会や航空部門の主要なキャンペーン担当者とともに議論するスキル構築ワークショップなどが行われた。
タイのソリダリティセンターのリン・カエルプラダップ氏は、ウィングスパン労働組合がバンコクで外注先の空港労働者を組織化するために展開した、インスピレーションに富む活動から得た教訓を共有した。ウィングスパン労組は強制解雇と闘う労働者を支援し、コロナ禍で数百人の新規組合員を獲得した。
また、ITFの青年航空労働者の代表として、ショウナ・マコーマックは、英ユナイト労組の組合員が主導する「ゲリラキャンペーン」により、コロナ危機に乗じて労働力を不必要に変更しようとするブリティッシュ・エアウェイズの試みを押し返している事例に焦点をあてた。この #Babetrayal キャンペーンは一般市民や有名人、著名な政治家などから幅広い支援を受けている。
「青年交通運輸労働者は航空産業の未来だ。今こそ私たちが団結し、私たち皆が納得できる未来を築くべき時だ」とマコーマックは述べた。
参加者から提起された問題と、行動を起こそうとする彼らの決意は、「青年航空労働者の声明：私たちの仕事の世界の再構築」にまとめられている。
